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スペイン風邪のことが気になっていましたが、それに関する良い論説がありました。
2020年05月05日
スペイン風邪のことが気になっていましたが、五百旗さんが昨日の新聞に寄稿されていたので、読んでみました。
1918年から1919年にかけて大流行し、WHOの推計によると、世界人口の20～30％が感染し、4000万人の死者が出たとされています。スペイン風邪というけれども、発生は第一次世界大戦下の米軍から広まっていったと書かれています。
1918年春から初夏までの第一波はそれほど重大視されなかったが、夏に第二波が来て、変異して強毒化したウィルスによる甚大な被害になったようです。
注目すべきは、変異の可能性もさることながら、まだ当時はウィルス学はさほど進歩していなかっただろうし、人工的に強毒化することはできなかったと思われるので、今回の新型コロナも生物化学兵器説については慎重になる必要があるようです。
日本でも、1919年を中心に全国に感染が広がり、38万8千人もの死者が出たとされている。
ＳＡＲＳの被害の経験を生かして、中国に近い、台湾、香港、シンガポールは初動対策に成功し、一方中国の「一帯一路」に沿ってイラン、イタリア、スペインに大きな被害をもたらしたとしています。
日本の場合は、インバウンドを失いたくないことや、習近平主席訪日予定に配慮したことや、クルーズ船の扱いついても、異常事態時の対応ができなかった反省点を指摘されています。
「非常事態にはトップが迅速に決断し、断行するが、国民に説明して、理解を求め、丁寧な補償を行う構図が求められる」とされています。
また、今後の事態を左右するのは、スペイン風邪のように強毒化した新型コロナウィルス第２波が襲来するか否かであるとされ、最後に国際社会は100年前に劣らず荒んでいることに懸念が示されています。
4月末の新聞の論説で、コロナ防疫の成功例として、台湾の状況について紹介されたものを示します。
先の五百旗さんの寄稿にもあったように、トップの丁寧な説明がなされていることも紹介されています。
また、台湾では、選挙に熱心で、投票率も高く、政治家に緊張感を与えているという背景も記されています。
政治家たちは、自分たちが進めようとしている政策に対して、有権者がどういう反応を示すかを、閣僚たちも常に意識しているから、政策決定も迅速にできると思っているとのことです。
日本の若い人たちの意識に比べると、ずいぶん違うことを感じさせられました。
未来の社会のあり方をみんなが真剣に考える本当に大切な時期だと思います。
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